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ユーティリティのさらなる省エネルギーの着眼点・進め方

神鋼メックス 竹 村 眞 宣
2003/2

キーワード「省エネ/ユーティリティ/熱収支」

1.はじめに

   地球温暖化防止の議論を背景に,「エネルギー使用の合理化に関する法律(省エネ法)」が1999年と2002年に改正,強化された。エネルギー使用規模が従来の半分の規模の事業所にまで拡げられるとともに,製造業等5業種への限定が撤廃され,オフィスビルやデパートなどの民生部門にも対象が拡大された(表1)。
 省エネルギーは今や単なるコストダウン以外に,新たに省エネ法対応,ISO14000対応などの諸々な意味を持つようになってきた。
 しかし,省エネルギーと言ってもエネルギーの種類や産業,プロセスによって対応の仕方も変わってくる。
 蒸気,圧縮空気,水,空調などのユーティリティは,燃料,電力などのエネルギー使用を「原単位」などの形で管理している製品の製造ラインに比し,
 @間接費的な扱いでコスト管理の責任の所在が不明確である
 A供給と使用が別の部署になっていることが多い
 B全体ではかなりのコストとなるが,1ヵ所当たりの使用量(金額)は小さい
 C個別の使用量が計測されていないことが多い
 などの理由で,これまで主に供給側からの合理化が中心に進められてきたが,
 @改善効果が生産量の変動,稼動形態の変更などで把握しにくい
 A使用側も巻き込んだトータルでの取り組みが弱いため,十分な成果があがっていないことも多い。
 以下に,よりの一層ユーティリティ合理化を進めるための着眼点・進め方を記す。

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